【経産省ZEH】平成30年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業Webプログラム未評価省エネルギー・システム登録登録済システム一覧

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Webプログラム未評価省エネルギー・システム登録登録済システム一覧

Webプログラム未評価省エネルギー・システム登録済システム一覧（五十音順）

「Webプログラム未評価省エネルギー・システム」登録公募期間に応募のあったシステムについて、学識経験者を含む関係分野の専門家で構成された審査委員会において審査を行った結果、登録されたシステムは下表の通りです。

システム提案者	システム名称	設備区分	導入が可能な地域区分と導入時に上乗せ可能な削減率[%](相当)								システム概要	連絡先
システム提案者	システム名称	設備区分	1	2	3	4	5	6	7	8	システム概要	連絡先
OMソーラー株式会社	OMソーラーシステムB	暖房換気	5	5	5	5	5	5	5	-	OMソーラーシステムBは、軒先より取入れた外気を、太陽熱を利用し屋根面（透過体を持つ集熱部と透過体のない集熱部）にて暖め、床下を通して室内に導入する太陽熱暖房、換気システムです。	053-488-1700
株式会社コロナ	地中熱ヒートポンプ	暖房冷房	10	10	10	10	5	5	5	10	提案システムは、年間を通じて一定温度である地中に不凍液を循環させて採排熱を行う地中熱利用ヒートポンプシステムです。気温に左右されることなく、常に高出力と高効率を得ることができます。	0256-35-8535
株式会社コロナ	地中熱エアコン	暖房冷房	10	10	10	10	10	10	5	10	提案システムは、年間を通じて一定温度である地中に不凍液を循環させて採排熱を行う地中熱利用エアコンです。気温に左右されることなく、常に高出力と高効率を得ることができます。	0256-35-8535
株式会社コロナ	地中熱ハイブリッド	暖房冷房	10	10	10	10	5	5	5	10	提案システムは、地中熱と空気熱の再生可能エネルギーをベストミックスすることで、課題であった地中熱の初期導入費を、これまでの半分にすることができ、動作の最適化により高効率化を実現しております。	0256-35-8535
サンポット株式会社	地中熱利用冷暖房給湯システム（冷暖房給湯タイプ）	暖房冷房給湯	10	10	10	10	10	10	5	-	地中の熱エネルギーを採熱し、使用電力の数倍の暖房及び冷房エネルギーを作り出す。採熱には地中熱交換器を利用し、不凍液の循環により採熱・放熱する。冷房排熱を給湯に利用でき、冷暖房と同時に給湯可能。	0198-37-1199
サンポット株式会社	地中熱利用冷暖房システム（冷暖房タイプ）	暖房冷房	10	10	10	10	10	10	5	5 ※	地中の熱エネルギーを採熱し、使用電力の数倍の暖房及び冷房エネルギーを作り出す。採熱には地中熱交換器を利用し、その中の不凍液の循環により暖房時採熱し、冷房時放熱する。室内側は不凍液循環放熱器を使用する。	0198-37-1199
サンポット株式会社	地中熱利用暖房システム（暖房タイプ）	暖房	10	10	-	-	-	-	-	-	地中の熱エネルギーを採熱し、使用電力の数倍の暖房エネルギーを作り出す。採熱には地中熱交換器を利用し、その中の不凍液の循環により採熱し、室内側は不凍液循環放熱器を使用するシステム。	0198-37-1199
サンポット株式会社	地中熱利用冷暖房給湯システム（暖房・給湯タイプ）	暖房給湯	10	10	-	-	-	-	-	-	地中の熱エネルギーを採熱し、使用電力の数倍の暖房エネルギーを作り出す。採熱には地中熱交換器を利用し、不凍液循環により採熱する。室内側は不凍液循環放熱器を使用する。暖房と同時に給湯を行えます。	0198-37-1199
株式会社ホームエネシス	地中熱マルチエアコン・FMX-682AS	暖房冷房	-	-	10	10	10	5	5	-	地中熱ヒートポンプマルチエアコン。地中熱交換器を埋設鋼管（建物支持杭等）に設置することで、住宅街での安全で安価な施工を実現。室外機1台で戸建住宅1棟の居室（室内機5台設置可能）の冷暖房を行う。	048-878-5450
北信商建株式会社	FB工法（FB WARM&COOL SYSTEM）	暖房冷房	-	-	5	5	-	-	-	-	FB工法とは、基礎断熱された床下空間に設置した高効率エアコンで家全体を冷暖房する工法。温度調節された空気が壁体内を循環し、室内の換気を行うと共に、床・壁・天井を均一な温度とし、家中を快適な環境にする。	026-244-3386

※一部の型式に限り、8地域において導入した場合削減率を上乗せできる対象となります。
詳しくは、システム提案者へお問い合わせください。

（注意事項）
・数値の記載がない地域区分で導入した場合、登録されたシステムであっても削減率を上乗せできる対象とはなりません。
・登録されたシステムの導入を希望する場合は、以下のシステム提案者の連絡先にコンタクトをとり、「システム登録利用書」の写しを入手して、交付申請書に添付してください。

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